看板に関する知識を深めて頂くためのページです。屋外広告としての看板とは何かをご紹介しています。

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看板の知識/屋外広告の歴史

 

朝起きて読む新聞の広告、折り込まれたチラシ、テレビやラジオのコマーシャル、郵送されてきたダイレクト・メール…。
私たちは毎日、さまざまな広告に触れています。その中で屋外広告は、SP(セールスプロモーション) 広告に区分され、企業の広告活動全体からみて、およそ次のような特徴的な役割を果たしています。


日本における屋外広告の歴史をご紹介いたします

  • 屋外広告は商品知名を高め、維持する
  • 屋外広告は告知、記憶保持に効果を発揮する
  • 屋外広告の広告生命は長い
  • 屋外広告は広告インパクトを大きくする
  • 屋外広告は購入意図を強める
  • 屋外広告は市場細分化戦略に格好な広告
  • 屋外広告の広告スペースは大きい
  • 屋外広告はカラー利用が自由
  • 屋外広告はコスト的にも効率的な媒体
  • 屋外広告は長期間にわたり掲出される
  • 屋外広告は特定地区の販売促進に貢献する
  • 屋外広告は種類が豊富で融通性が高い媒体である
  • 看板の知識
    コカ・コーラ銀座ネオン塔
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    銀座伊東屋のサイン
  • 看板の知識
    オプト・ファンタジックパルス(広島)

広告媒体としての屋外広告の特性や役割をご紹介いたします

広告が初めて歴史に登場したのは大宝元年(701年)のことで、この年、市司(いちのつかさ)が設けられ、市(いち)に標(しるし)をつけるよう規定されました。
これが市に出はじめた看板のはじまりであり、招牌(しょうはい)と呼ばれるものです。
奈良時代から平安時代(710〜1192年)にかけて、近畿・東海地方にさまざまな市がたち、鎌倉時代(1192〜1333年)には、定期的に市が開かれるようになり、 その場所が三日市、五日市、八日市などの地名にまでなりました。
江戸時代(1603〜1867年)は、江戸、京、難波を中心に、日本特有の文化が栄え、商業が発達するにつれ、 商品の看板が目立つようになり、明治維新には西洋の新しい生活様式が取り入れられると同時に、新しい広告が生まれました。
ガス燈や電燈を利用した燈火広告、汽車・鉄道馬車には交通広告が出されました。日本古来の漆ぬり看板はペンキ塗りにかわり、一日中、店の外に掲出されるようになりました。

看板の知識

江戸時代の造型看板


サインをとりまく環境(法律)について

看板の製造・施工には、様々な法規・条例が関わってきます。
安全性や機能性の確保はもちろん、景観保全や高齢者・身体障害者への配慮など、その目的は多岐にわたります。
優れた看板環境を整備するために、これら法規・条例を必ず守る必要があります。
こちらでは、看板の製造・施工に関わる基本的な法規・条例の一例をご紹介します。
※看板の種類や設置方法などによっては、ご紹介する項目以外の法規・条例が関わってくるケースも考えられます。詳細は、各関係機関にお問い合わせください。


サイン関連法規・条例

広告物 景観・安全に関する法規 表現に関する法規
広告物によって景観が損なわれたり、利用者に危険が及ぶことを防止するために「屋外広告法」が制定されています。
街並みや公共空間に看板やポスター等を提示するためには、各都道府県・市町村ごとの条例を遵守する必要があります。
この他にも、景観や安全に関する法規・条例がありますので注意が必要です。
また、表示面や広告物の意匠などの表現にも、さまざまな規制があります。
  • 屋外広告物法(条例)
  • 景観法・都市景観条例
  • 都市計画法
  • 道路法
  • 道路交通法
  • 自然公園法
  • 消防法
  • 消費者保護基本法
  • 個人情報保護法
  • 独占禁止法
  • 景品表示法
  • 不正競争防止法
  • 薬事法
  • 特許法
  • 著作権法
  • 商標法
  • 意匠法
建築物 建築に関する法規 バリアフリーに関する法規
たとえば、広告物が高さ4mを超える場合は、建築基準法の対象となります。 また、公共的なスペースでは、高齢者や身障者など誰もが利用しやすい街並みや建造物の整備が推進されており、 屋外広告・サインを設置する際にも配慮が必要になってきています。
  • 建築基準法
  • 高齢者、身体障害者等が円滑に利用できる特定建築物の建築の促進に関する法律(ハートビル法)
  • 交通バリアフリー法
製造物 製造物に関する法規 電気に関する法規
製作された広告物は、製造物に該当するためPL法の対象になります。
また、電気を使用するタイプもあるため、対象となる法規、条例を遵守し、技術基準の適合品であることを表示した上で提供しなければなりません。
  • 製造物責任法(PL法)
  • 消防法
  • 電気用品安全法
  • 電気設備技術基準
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